減価償却費

減価償却費

この記事は仕訳を解く際に必要になる勘定科目「減価償却費」について書かれています。

別記事で説明した建物車両運搬具備品は有形固定資産と呼ばれますが、この有形固定資産は使っているうちに廃れて(ボロくなって)いきます。

この廃れた分を計上するための勘定科目が減価償却費といいます。

 

減価償却が増えれば費用の増加、減れば費用の減少となります。別記事(借方・貸方の増減のルール)参照のこと

減価償却が増えれば借方(左側)に記載し、減れば貸方に記載するというわけです。

 

また、この減価償却には償却方法がいくつかありますが今回は定額法(計算方法の一つ)を紹介します。

定額法とは有形固定資産の耐用年数(※)、残存価格(※)をこちら側で見積もり、取得原価(※)から残存価格を差し引いた金額を耐用年数で割って計算する方法です。

耐用年数 = こちら側で判断するもので、有形固定資産の利用可能年数

取得原価 = 有形固定資産を一番最初に購入した時の金額

残存価格 = 耐用年数経過後、いくらで売却できるかを見つもったもの(取得原価の10%が通常)


(式) 1年間の減価償却費 = (取得原価-残存価格)/ 耐用年数


 

 

問題を解いてみましょう。

 

問題

A君はかねてより購入していた備品(取得原価100,000円、残存価格10%、耐用年数5年)の減価償却を行った。


 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

答え

減価償却費 18,000 / 減価償却累計額(※) 18,000


(※)減価償却累計額は別記事にて説明。

 

解説

備品の減価償却を行った仕訳である。

減価償却を行ったため、費用である減価償却費勘定が増加した。

減価償却費が増加したというこは、貸方(左側)に記入する。

 

減価償却費の計算


18,000 = 【100,000(取得原価) - 100,000(取得原価) × 10%(残存価格)】 / 5年(耐用年数)

 

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2010年11月20日|

カテゴリー:仕訳, 簿記3級 必須勉強項目